商品コード: RLB222347

電子ペーパーとディスプレイの市場

販売価格(税込): 71,500
ポイント: 0 Pt
メーカーURL: http://www.cmcbooks.co.jp/
■体裁:B5判、206ページ
■発刊:2005/03
■ISBNコード:978-4-88231-489-4
■シーエムシー出版

★ 2004年元年、2007年200億円市場の電子ペーパー
★ 電子ペーパーおよび関連材料の市場動向、企業動向を詳述
★ 電子ペーパーの関連動向や電子ペーパーと紙の比較を解説
★ 既存フラットパネルディスプレイおよび材料の市場動向にも言及


【監修】
シーエムシー出版 編集部

【序文】
 2004年は、電子ペーパー元年といわれている。待たれていた読書端末も春に2機種販売され、電子ペーパーの実用化は今、本格的に動きだした。すでに、交通表示、POPなどにも多く採用されている。実用化への兆しは、当初予測されていたよりも早まると予想され、参入機関・企業は、今後5年間に勝負をかけているようだ。とはいえ、電子ペーパー市場は、よやく端緒についたばかりである。 ディスプレイデバイスとしての市場規模は、2005年には約50億円、2006年には100億円、2007年には約200億円に達すると見込まれている。その伸びを達成するためには、従来的端末では不可能とされ、実現できなかった分野での付加価値化が求められている。課題として、カラー化、高精細化、フレキシブル化、低駆動電圧化、システムとしての使用法、サービス提供方法など、事業性への積極的展開など挙げられているが、その将来的展望への期待の1つを担っているのが電子ペーパーである。辺在する課題解決のために、協業関係も徐々に整えられ、進行中である。今後、この芽をいかに育てあげていくか、マーケッテイングの取り組みもまた重要課題となるだろう。 既存の情報媒体の流通形態の非効率性は、だれもが認めるところである。新聞や本などの現状を見ても、紙資源問題のみでなく、保管、配送、配達、情報遅延、店頭販売等の流通形態は、あまりにも非効率過ぎる。書籍の返品率は40%といわれている。迅速性、低コスト性が叫ばれる今日、欲しい時に即刻、ネットを通じて欲しい情報を、たやすく手に入れることのできる電子ペーパー、しかも従来的な非効率性の改革を進める意味でも、電子ペーパーへの期待が高まってきったのも、自然な時代的要求であろう。 電子ペーパーの応用分野として、特に市場的に期待されているのは、電子新聞と電子ブックであると予測されている。すでに、サイト上の電子ブックの販売数は着実に伸びており、ネット販売業者は、さらなるコンテンツの多彩化、充実化にしのぎを削っている。この傾向にブレーキをかけていたのが、手軽で、読みやすく、紙の本に優るメリットを有する読書端末の不足であった。
 2004年春、ついに日本初の読書端末が松下電器とソニーから販売されて話題を呼んでいる。電子ブックの本格的普及までには、あと数年かかると見込まれるが、これもさほど遠い未来のことではないと専門家はみている。
 本書は、電子ペーパー及びディスプレイの最新動向、市場・メーカーの動向、周辺材料の市場動向などを多角的にまとめました。電子ペーパーに興味をお持ちの方々にご一読をお勧め致します。
2005年2月  シーエムシー出版 編集部

【目次】

第1章 電子ペーパーの市場性
1. フラットパネルディスプレイ
1.1 FPD
1.1.1 概要
1.1.2 市場動向
1.1.3 メーカー動向
(1) シャープ
1.2 LCD
1.2.1 概要
1.2.2 市場動向
1.2.3 CRT
1.2.4 メーカー動向
(1) ソニー・Samsung Electronics(韓国)
(2) ST-LCD(エスティ・エルエスディ)
(3) 日立ディスプレイズ
(4) 富士フイルム
1.2.5 海外動向
1.3 反射型カラーLCD
1.3.1 概要
1.3.2 メーカー動向
(1) 東芝
(2) シャープ
(3) 日本電気
(4) シチズン時計
(5) 松下電器
(6) 京セラ
(7) 三洋電機
(8) アルプス電気
(9) ソニー
1.4 低温ポリシリコンLCD
1.4.1 概要
1.4.2 メーカー動向
(1) 三洋電機
(2) 東芝松下ディスプレイテクノロジー
(3) ソニー(STLCD)
(4) 日立ディスプレイズ
1.5 高精細TFT-LCD
1.5.1 概要
1.5.2 メーカー動向
(1) NEC
(2) 日立製作所
(3) 東芝
(4) 日本IBM
(5) カシオ電機
(6) シャープ
1.6 PDP
1.6.1 概要
1.6.2 市場動向
1.6.3 メーカー動向
(1) 富士通日立プラズマディスプレイ(FHP)
(2) 日立製作所
(3) 松下プラズマディスプレイ
(4) パイオニア
(5) 富士通研究所
(6) 次世代PDP開発センター(APDC)
(7) 松下電器産業
1.6.4 海外動向
1.7 FED
1.7.1 概要
1.7.2 市場動向
1.7.3 メーカー動向
(1) ピクステック社(PixTech)
(2) 東芝
(3) キヤノン
(4) 富士通
(5) 双葉電子工業
(6) NEC
(7) 松下電器産業
(8) パイオニア
(9) ソニー
(10) NTT
1.8 有機EL
1.8.1 概要
1.8.2 市場動向
1.8.3 メーカー動向
(1) パイオニア(東北パイオニア)
(2) TDK
(3) 三洋電機
(4) セイコーエプソン
(5) ソニー
(6) 日立製作所
(7) 東芝松下ディスプレイテクノロジー
(8) NEC
(9) ローム
(10) デンソー
1.8.4 海外動向
(1) CMO(台湾)
(2) Toppoly Optoelectronics(台湾)
(3) LG Electronics(韓国)
(4) Samsung OLED(韓国)
(5) AU Optronics(AUO台湾)・Universal Display(米)
1.9 LED
1.9.1 概要
1.9.2 市場動向
1.9.3 メーカー動向
(1) 日亜化学工業
(2) 住友化学
(3) 住友電工
(4) 豊田合成/東芝
(5) 松下電器
1.10 タッチパネル
1.10.1 概要
1.10.2 市場動向
1.10.3 メーカー動向

2. トナーディスプレイと電子写真
2.1 トナーを用いたディスプレイ
2.1.1 概要
2.2 電子写真用トナー
2.2.1 概要
2.2.2 トナーメーカー動向
(1) 日本ゼオン
(2) コニカミノルタ
2.2.3 トナー用ケミカルスメーカー
(1) トナー樹脂メーカー
(2) トナー着色剤メーカー
(3) キャリアメーカー
(4) 磁性材料メーカー
(5) 帯電制御材メーカー

第2章 電子ペーパーと紙の比較
1. 電子ペーパー
1.1 概要
1.2 応用分野
1.3 今後の展望

2. 紙
2.1 概要
2.2 紙の読みやすさの検証
2.2.1 紙の読みやすさの要因
2.2.2 紙の読みやすさと理解度
2.2.3 電子ディスプレイの問題点

3. ディスプレイ作業、紙上作業の比較実験と分析
3.1 東海大学・面谷研究室
3.2 実験I 長時間の疲労推移確認
3.3 実験II 疲労内容の分析

4. 媒体の手持ち作業、据え置き作業の作業性比較
4.1 実験内容
4.2 実験結果
4.3 実験のまとめ

第3章 電子ペーパーの開発動向
1. 概要

2. 電気泳動方式
2.1 機能性カプセル活用電気泳動方式
2.2 マイクロカプセル電気泳動方式
2.3 In-plane型電気泳動方式
2.4 ツイストボール方式

3. 液晶
3.1 ポリマーネットワーク型液晶(PNLCD)
3.2 カイラルネマチック(CN)液晶
3.3 光アドレスコレステリック液晶

4. EL
4.1 異方性粒子微粒子ディスプレイ(MFPD)
4.2 誘起ELフイルムディスプレイ

5. 粉体移動
5.1 摩擦帯電型トナーディスプレイ
5.2 交番磁場トナーディスプレイ
5.3 電子粉流体表示

6. 磁気泳動
6.1 感熱式電子ペーパー

7. サーマル/ケミカルリライタブル
7.1 サーマルリライタブル

8. 鞘エンドウ表示方式

第4章 電子ペーパーの応用展開
1. 電子書籍
1.1 概要
1.2 市場動向
1.3 「Σ Book」(松下電器)
1.3.1 概要
1.3.2 「Σ Book」の特長
1.3.3 市場動向
1.4 「LIBRIe」(ソニー)
1.4.1 概要
1.4.2 「LIBRIe」の特長
1.4.3 市場動向
1.5 電子書籍販売サイト動向
1.5.1 概要
1.5.2 電子書店パピレス
1.5.3 Space Townブックス
1.5.4 10DaysBook
1.5.5 PDABOOK.JP
1.5.6 楽天ダウンロード
1.5.7 ミュージック・シーオー・ジェーピー(MCJ)
1.5.8 その他
1.6 海外動向
1.6.1 概要
1.6.2 Nuvomedeia ヌーボメディア(米)
1.6.3 Softbook ソフトブック(米)
1.6.4 Microsoft マイクロソフト(米)
1.6.5 Adobe(米)

2. 電子新聞・電子週刊誌(ラジオペーパー)
2.1 概要
2.2 技術動向
2.3 市場動向

3. 電子辞書
3.1 概要

4. ビュアー(Viewer)
4.1 概要
4.2 開発動向

5. ICカード
5.1 メーカー動向
5.1.1 E Ink社
5.1.2 王子製紙
5.1.3 凸版印刷
5.1.4 サイピックス(台湾)

6. 公共表示ディスプレイ
6.1 概要
6.2 開発動向
6.3 メーカー動向
6.3.1 凸版印刷/E Ink社
6.3.2 NECシステム建設
6.3.3 三菱製紙
6.3.4 三菱電機
6.3.5 内田洋行
6.4 今後の動向

7. 時計
7.1 概要

8. 電子値札
8.1 概要
8.2 メーカー動向
8.2.1 ブリヂストン

9. POPディスプレイ
9.1 概要
9.2 メーカー動向
9.2.1 E Ink社
9.2.2 緑マーク

10. ICタグ
10.1 概要
10.2 メーカー動向
10.2.1 王子製紙/富士ゼロックス
10.2.2 王子製紙/トッパン・フォームズ/エフ・イー・シー
10.2.3 リコー/日本IBM/日本情報通信
10.2.4 伊藤忠商事
10.2.5 日立製作所

11. レストランメニュー
11.1 ミノルタ

12. 価格表示
12.1 セイコーエプソン

第5章 電子ペーパーと関連材料のメーカーおよび市場動向
1. 海外動向
1.1 E Ink社(米)/凸版印刷
1.1.1 開発動向
1.1.2 製品化動向
1.2 Xerox/Gyricon社(米)
1.2.1 開発動向
1.3 Royal Philips Electronics社(蘭)
1.3.1 開発動向
1.4 Samsung(韓国)

2. 国内動向
2.1 (財)化学技術戦略推進機構
2.2 電子ペーパー懇談会
2.3 凸版印刷
2.3.1 開発動向
2.3.2 製品化動向
2.4 大日本印刷
2.4.1 開発動向
2.4.2 製品化動向
2.5 大日本インキ化学工業
2.5.1 開発動向
2.5.2 関連市場動向(液晶材料)
2.6 ミノルタ
2.6.1 開発動向
2.6.2 製品化動向
2.7 富士ゼロックス
2.7.1 開発動向
2.7.2 製品化動向
2.8 キヤノン
2.8.1 開発動向
2.8.2 製品化動向
2.9 東芝
2.9.1 開発動向
2.9.2 関連市場動向
2.10 リコー
2.10.1 開発動向
2.11 王子製紙
2.11.1 開発動向
2.12 三菱製紙
2.12.1 開発動向
2.12.2 製品化動向
2.13 セイコーエプソン
2.13.1 開発動向
2.13.2 関連市場動向
2.14 松下電器産業
2.14.1 開発動向
2.15 ソニー
2.15.1 開発動向
2.15.2 関連市場動向
2.16 京セラ
2.16.1 関連市場動向
2.17 日立製作所
2.17.1 開発動向
2.17.2 関連市場動向
2.18 シャープ
2.18.1 開発動向
2.19 富士通研究所
2.19.1 開発動向
2.20 浅田研究所
2.20.1 開発動向
2.21 富士写真フイルム
2.21.1 関連市場動向
2.22 NEC
2.22.1 関連市場動向
2.23 三菱電機
2.23.1 関連市場動向
2.24 緑マーク
2.24.1 開発動向
2.25 東芝テック
2.25.1 関連市場動向

3. 構成材料動向
3.1 電極基板ガラス(LCD)
3.1.1 市場動向
3.1.2 メーカー動向0
(1) 旭硝子
(2) フジクラ
(3) 東京応化工業
3.1.3 海外動向
(1) Corning(米)
(2) Samsung Corning Precision Glass Co.、Ltd(SCP)
3.2 カラーフィルタ(LCD)
3.2.1 市場動向 
3.2.2 メーカー動向 
(1) 凸版印刷
(2) 大日本印刷
3.3 偏光フィルム(LCD)
3.3.1 市場動向 
3.3.2 メーカー動向
(1) 日東電工 
(2) 富士写真フイルム
3.4 光学フィルタ(PDP)
3.4.1 市場動向 
3.4.2 メーカー動向 
(1) 日清紡
3.5 ガラス基板(PDP)
3.5.1 概要 
3.5.2 メーカー動向
(1) 旭硝子
3.6 プリンタ用素材
3.6.1 市場動向
3.6.2 メーカー動向
(1) セイコーエプソン
(2) キヤノン
(3) その他 
3.7 インクジェットプリンタ
3.7.1 市場動向
3.7.2 メーカー動向
(1) セイコーエプソン 
(2) キヤノン
3.8 フルカラーページプリンタ
3.8.1 市場動向
3.8.2 メーカー動向
(1) 沖データ
(2) 富士通/NKK
3.9 記録メディア
3.9.1 市場動向
3.9.2 メーカー動向
(1) Blu-ray Disc Association(BDA)
(2) ソニー/凸版印刷
(3) ソニー 205
(4) 松下電器
(5) シャープ
  • 数量:

この商品に対するお客様の声

この商品に対するご感想をぜひお寄せください。

ALLIANCE PARTNER

提携パートナー企業